国際東京ふるさと納税制度

田村愛姫へ

 

DREAMS COME TRUE「次のせ〜の!で - ON THE GREEN HILL - DCT VERSION」(Official Video)

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 「大魔神といっしょ!」という小説を書こうかしら。きっと、このまま、埴輪顔に戻ったら、「大魔神といっしょ!」と悪党も思い直すかもしれない。きっと、大魔神と稲作をやったり、小麦の麦踏みをやったり、悪党だっていっしょ!になるかもしれないし…。まあ、いいや。この悪党どもを神仏にすれば良いのだ。それで、この星は、奇跡的に生き返る。来世以降は、真理さんとノホホンと暮らしていけるかもしれない。

 

 要するにどうやって、東京を緑化しましょうかしらね?

 

 私は首都圏緑化のベースキャンプを横浜に置いているのですよ。で、私の見る夢は、首都高を地下首都高に、鉄道も地下鉄に全て改めること。24年区割りで、60年耐久年数。それで、作っていくと、綺麗に、公共事業が干支回転するかな?とか、思ったりして…。ここに「駅地下街、兼、核シェルタ(=シェルタ・ステーション)」を持つと、首都圏が全て、渋滞なく回りだすのではないであろうか?

 

 首都から、踏切を無くそうキャンペーンというのを行って、維持費は「国際東京ふるさと納税」で、海外も含めて、前払い納税(寄付)分、増量が成立するように案を纏めると、少しというか、かなり嬉しい結果が出るのではないであろうか? 「関税分ふるさと納税制度」って、組み立てられませんか? 食べ物は無理かなあ。ただ東京観光土産に、ふるさと納税を利用してもらうと、帰りのスーツケースの中は軽くなるでありましょう? 前もって納税で、関税を相殺できる商品を、かなり知恵を絞って、考えられないであろうか? クーポンの代わりに、「ふるさと納税商品券」を贈ったりして、また日本土産を食べたくなったら、安くできるように工夫をしたら、ひょっとしたらかなり利用者が出て、首都高とかあっというまに建て替えることができるのではないであろうか? 地下首都高と地下鉄は、平行線で作っていくと、避難路が共通化できて、その分安くできるでありましょう? 首都高跡地と鉄道跡地と埋め立て河川復旧で、完全緑化すれば、かなり航空写真上スッキリ見える都市になるのではないか? 増税で対処するのではなく、ふるさと納税を観光客にまで触手を伸ばすと、意外とお客はリピートも含めて寄付してくれるかもしれません。

 東京で成功したら、全国で行えば良いですよね?

 

 これからは、新規高層マンション建設時には、地下シェルタも同時に設置するのが、義務化されると良いかもしれません。木目細かく、地下首都高・地下鉄を再配置すると、高層マンションのシェルタと地下交通網と、外に出なくてもバリアフリーで通り抜けが可能になってくるのではないか? 地下水網をできるだけ傷つけない、地下深度設定が前もって必要かもしれません。一部、地下水と繋げて、上下水道ともアクセスすると、トイレ使用可で生存可能日数が伸びるでありましょう。

 

 かなり、新規技術発明が要求されるかもしれませんよね? 相手は放射能ですから…。これはどのくらい先になるでしょうかね? 東京土産戦略が地下交通網に化けるでしょうかね? ただ大深度破壊型ミサイルとか、他国は開発してしまうから、大深度建築プラスアルファが必要ですが…。

 

 「ふるさと納税お歳暮」とか、特別期間を設け、自治体がコマーシャルすると、マス・メディアも企画・収益化できるのではないか?

 

 これから大都市圏は、「国際ふるさと納税」を、インフラ公共投資財源として目的納税化して、それを観光客にも寄付してもらう時代が来るかもしれませんよね? 地方自治体は「お返し品」を専門に企画開発する起業家が、登場するかもしれないし。東京の商品開発だけでは、少し迫力がないかな? 地域密着が、お返し品企画の起業化とともに動き出すと、産業としてのすそのが広がりますよね。地方でデザイナーとか? もっとふるさと納税は、地方産業クラスターの一種として意識されても良いですよね?

 

 何にしても、合法節税ですからね。何処もかしこも、win-winではありません?

 

 もっとwin-winを完全に意識下に乗せて企画を考える、起業企画会社と言うのも、地方都市にあっても、可笑しくはないですよね?

 

 2階のお嬢さんは、そういう会社に勤めたらどうであろう? 「合法節税産業」というアイディア企画は、win-winを丁寧に探せば開発可能だと思うがな? 帯広市内の既存の中小企業に、「商品企画製造を打診して、同時に、帯広市に企画を納品する」仕事? まあ、お茶汲みなど、初めはショムニ系から入ると、視野が深くなって良いと思うよ。

 

 まあ、これからは地方都市も、地下深度化が発想の一部ですからね。その分の建築費用を、一部代替したい場合は、ふるさと納税にも触手が伸びるのかもしれません。帯広出身者名簿を探して、全国の帯広出身者に、ふるさと納税品券を送ったりとかして? 仕事は一杯見つかるよ。

 

 まあ、これから、地方債償却が優先される時代かもしれないが、地方が国債を償却する制度も現れるかもしれないし、その際にも、ふるさと納税制度は、かなり期待されると思う。地方は債権を償却する手立てを持てたが、国は国債を新規国債で償却するという、無茶振る舞いをしているからね。政治家A&A&Aの時代は終わったのだね。国債は儲かっている地方に償却をしてもらう時代が来るでありましょう。優遇税制の見返りにね。それに日本はシーレーン防衛が必要なくなる技術展開に舵を切るであろうし、そうなると、食料完全自給化が視野に入ってこないと可笑しなことになるかもしれません。ユダヤに騙されて見せなければ国際金融に参加できないという、お膳立て国際政治が終わるかもしれないし…。まあ、とにかく、安全確保策として、地方が国債償却の際に、逆に地方が差益を出せるような、何かしらの「客観性指標化」企業が登場しても可笑しくはないし…。地方が国債償却で利益が出たら、「格付け」が上がるという、「地方国債償却時格付け制度」なんていう金融商品が登場するかもしれない。「国債と地方債との組み合わせ商品」とか? 考えたら、眉唾の出版社本よりも、もっと前向きな商品開発が出来るようになれば、ひょっとして国は国債黒字だって、視野入ってくるかもしれない。実際この段階まで来ないと、国債金融商品だから、なんぼでも行ってもよいという暴論が、今まで可笑しかったことが発見できなかったという時代は、どうやら終わるのであろう。ここでもA&A&Aの時代は、綺麗に終わったのだね。少なくとも東京都は、それに先回りしていなければいけないのだし、三川の視野も金融視野も、真理さんたちは完全にモノにしてもらわなければいけない。

 

 真理さんたちは、先陣を切ろう!

 

 またね。